| 1955年 |
『首都圏の将来イメージに関する調査報告書』国土庁大都市圏整備局編，大蔵省印刷局 |
| 1958年 |
『東京湾埋立による新東京建設提案』加納久朗
『ネオ東京プラン』産業計画会議
『第一次首都圏整備計画 |
| 1959年 |
『丸の内総合改造計画』三菱地所
『東京湾２億坪埋立についての勧告』松永安左衛門産業計画会議委員長，産業計画会議
『皇居の移転について』臼井吉見，『文藝春秋』 |
| 1960年 |
『東京計画1960その構造改革の提案』丹下健三
『首都の移転』郷司浩平
『首都東京改造の基礎理論』磯村英一
『国民所得倍増計画』経済審議会 |
| 1961年 |
『海上都市論』丹下健三
『東京遷都のすすめ』天野光三
『集中膨張に終止符』小林与三次 |
| 1962年 |
『東京湾開発整備計画』自由民主党東京湾開発計画委員会
『首都圏対策大綱』日本社会党首都圏対策委員会
『浜松遷都論』近藤謙三郎 |
| 1963年 |
『東京再開発基本構想』大都市再開発問題懇談会 |
| 1964年 |
『新首都建設遷都構想』河野一郎
『新首都建設又は首都改造に関する諸構想』建設省 |
| 1965年 |
『首都再開発に関する意見－－首都の過密化対策に対する基本的立場』東京商工会議所，東京商工会議所
『東京によせる期待と提言－－東京再開発の基本的方向』経済同友会
『首都再開発に関する意見－－首都の過密化対策に対する基本的立場』東京商工会議所，東京商工会議所
『新首都論』伊藤郷平 |
| 1966年 |
『20年後の東京』大来佐武郎他編，日本経済新聞社
『東京開発株式会社を設立せよ』坂本二郎 |
| 1968年 |
『東京大都市圏の再開発と投資財源』東京都首都圏整備局
『東京計画1968』丹下健三 |
| 1969年 |
『東京都政に関する第二次報告書』ウィリアム・Ａ・ロブソン |
| 1971年 |
『東京緊急開発行動五ヵ年計画大綱（秦野ビジョン）』秦野章東京都知事候補者
『広場と青空の東京構想試案1971』東京都 |
| 1972年 |
『21世紀日本の国土像』早稲田大学21世紀の日本研究会
『首都の再開発はいかにあるべきか』東京建設業協会首都再開発促進委員会，東京建設業協会 |
| 1973年 |
『東京はよみがえるか－－遷都論批判』磯村英一，日本経済新聞社
『遷都と政府機関の分散』国立国会図書館調査立法考査局
『遷都論－－私はおもう』飛鳥田一雄 |
| 1975年 |
『新東京論』木村尚三郎 |
| 1979年 |
『提言都市再開発を急げ－－後代に美しい生活環境ストックを残そう』日本生産性本部 |
| 1980年 |
『東京東部地帯整備構想』日建連 |
| 1983年 |
『東京防災都市構想』日建連 |
| 1984年 |
『多心型都市構造への展開』東京都 |
| 1985年 |
『首都改造論』国土庁大都市圏整備局
『東京湾マリネット計画』郵政省，郵政省
『東京テレポート構想』東京都
『臨海インテリジェントシティ開発構想』日本建築センター |
| 1986年 |
『東京国際区構想』日建連
『天野提言』自由民主党民活導入特別調査会
『臨海新都心開発計画（東京湾の将来を考える）』東京湾研究会
『東京湾西部臨海地域再開発計画』国土庁
『スーパー都市（未来型複合都心）建設構想』建設省
『東京都市圏インテリジェントビル・ネットワーク構想』建設省
『情報化未来都市構想』通商産業省
『湾奧地域整備の進め』東京湾奧総合開発調査研究委員会
『世界の中心都市東京の実現のために』経済同友会
『東京湾国際文化圏構想』森記念財団
『東京港の将来像（21世紀に向けての東京臨海部の再生）』東京都
『情報高感度都市（インテリジェントシティ）の形成に向けて』経済同友会 |
| 1987年 |
『情報高感度都市・東京のまちづくり－－高度情報社会に対応する東京都心部高度利用のシナリオ』ジェイシイピイ，総合研究開発機構
『都市再開発における共同化問題と信託及び空間開発権に関する研究』財政経済協会，総合研究開発機構
『社会資本整備の新たな展開－－21世紀へのシナリオ』経済企画庁，大蔵省印刷局
『首都機能移転問題の経緯について』国土庁大都市圏整備局
『遷都問題に関する見解』関西経済連合会
『首都機能の分散について』東京都
『首都移転を考える』東海銀行
『東京臨海部新交通システム計画』東京都
『国際村構想』貿易拡大促進協議会
『東京新島建設構想』社会経済国民会議
『東京臨海部開発促進に関する提言』経済団体連合会
『東京湾港湾計画の基本構想（中間報告）』運輸省
『東京テレポート構想検討委員会最終報告』東京都
『東京湾コスモポリス構想』21世紀の日本と東京湾の将来構想研究会
『東京湾フェニックス構想』厚生省・運輸省
『東京国際金融センター構想』東京銀行
『東京改造計画の緊急提言－－2025年の国土と東京』グループ2025
『東京アイランド構想』大日本土木㈱
『破局回避の日本の選択』社会経済国民会議
『臨海部副都心開発基本構想』東京都
『東京港湾計画の基本方針』東京都
『東京湾21世紀構想』海洋産業研究会
『東京国際イーストコア』貿易拡大促進協議会
『ＴＡＳ基本計画』ＴＡＳ設立準備委員会，ＴＡＳ設立委員会
『東京テレポート研究会報告』東京テレポート研究会 |
| 1988年 |
『東京リバーシティ構想』土木学会
『やわらかな生活都心をめざして－－住み・働き・憩える街＝港区へ』「都心定住を考えるシンポジゥムから」東京都港区都市環境部
『東京圏における土地・住宅問題への対応策に関する研究』日本不動産研究所ほか，総合研究開発機構
『22の提案と提言』ＮＵＩ日建設計都市・建築研究所，日建設計
『東京圏における土地政策の課題』(財)日本住宅総合センター
『東京と地方の生活環境の比較に関する調査』㈱アーバンハウジング
『『東京改造元年 21世紀の国際都市に向けて華麗なる変身』川上秀光・伊達良則編著，鹿島出版会
『東京論－－首都機能の移転・分散』東京都
『東京国際金融センター研究会報告書』東京国際金融センター研究会
『情報化未来都市構想－－東京臨海部地区（中間報告）』情報化未来都市構想検討委員会
『水と緑の海浜住宅構想』日本社会党
『東京ヒューマニアシティ構想』東京ヒューマニア構想研究会
『臨海部副都心開発基本計画』東京都
『豊洲・晴海開発基本方針』東京都
『汐留地区新都市拠点総合整備計画』建設省
『東京湾奥地域綜合開発整備構想』東京湾奥地域綜合開発整備構想策定委員会
『新木場地区再生構想』住宅・都市整備公団
『キャナルタウン構想』森記念財団
『東京湾港湾計画の基本構想』運輸省
『羽田の杜構想（移転跡地基本計画中間報告）』東京都 |
| 1989年 |
『豊洲・晴海開発整備方針』東京都
『臨海部副都心開発事業化計画』東京都 |
| 1990年 |
『新都建設－－これしかない日本の未来』堺屋太一，『文藝春秋』
『巨大都市東京の考察－－スーパーシティの提言』池田亮二 |
| 1991年 |
『都心住宅政策に関する基礎的研究』(財)森記念財団
『均衡のとれた東京の成長をめざして東京集中問題調査委員会報告』東京都
『文化都心構想 東京中心地域の新しい都市像』(財)森記念財団 |
| 1992年 |
『ニューヨーク・ロンドン・パリ世界都市の成長と基盤整備』富士総合研究所研究開発部編著，㈱アーバンコミュニケーションズ |
| 1993年 |
『文化都市構想 文化都心プールヴァール』(財)森記念財団
『都心住宅市街地整備の方策に関する研究－－生活都市計画の確立をめざして』(財)森記念財団 |
| 1995年 |
『新首都・多極分散論』日笠端・一河秀洋・田中啓一，有斐閣
『東京都総合３カ年計画 とうきょうプラン'95 生活都市東京をめざして』東京都
『東京都心のグランドデザイン』国土庁大都市圏整備局
『東京都2015年長期展望－－活力とゆとりの東京へ』東京都企画審議室計画部 |
| 1996年 |
『提言 都市創造』伊藤滋，晶文社
『東京の魅力と活力－－アジア諸都市から見た東京をめぐって』東京都
『都心づくりのあり方に関する調査研究』(財)アーバンハウジング
『新首都時代の展望－－いっしょに考えましょう21世紀の日本』国土庁大都市圏整備局首都機能移転企画課』ぎょうせい
『21世紀の東京づくりに関する世論調査』東京都政策報道室 |
| 1997年 |
『首都機能移転』国土庁大都市圏整備局，国土庁
『都市政策ビジョン（仮称）中間とりまとめ』建設省
『副都心整備計画』東京都
『生活都市東京構想』東京都政策報道室計画部編
『東京都国際政策推進プラン（東京都の国際政策の現状と今後の展開）』東京都生活文化局国際部編 |
| 1998年 |
『活力ある都市の再生に向けて（中間報告）』日本建設業団体連合会
『公共事業の投資効率向上へ向けて 提言』経団連21世紀政策研究所
『東京再生の21世紀シナリオ 第２の敗戦からの復興を目指して』森稔
『東京魅力向上宣言』東京魅力向上委員会，東京魅力向上委員会事務局
『東京魅力向上委員会研究会レポート集』東京魅力向上委員会
『東京都市白書』東京都都市計画局総合計画部都市整備室編
『ハートフル東京推進プラン』東京都福祉局地域福祉推進部編
『東京都住宅マスタープラン（1996～2005）居住の場としても魅力的な東京の実現をめざして』東京都住宅局開発調整部編
『首都機能移転が経済、企業活動に与える影響についての調査結果』国会等移転審議会，国会等移転審議会
『都市構造再編プログラム』建設省・東京都 |