記者会見を行った、左から秋山俊行東京都副知事、武藤事務総長 （（株）大和総研理事長）、森会長、竹田恆和(公財) 日本オリン ピック委員会会長、下村博文文部科学大臣兼東京オリンピック・ パラリンピック担当大臣、鳥原光憲(公財)日本障害者スポーツ 協会日本パラリンピック委員会委員長

「出会いの3社」で学生に選択の幅を広く

1月24日、2020年東京五輪の顔となる「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」が発足した。会長に森喜朗元内閣総理大臣、事務局を統括する事務総長には武藤敏郎大和総研理事長が就任。開催都市である東京都や政府関係者に加え、スポーツ界や経済界、関係団体が一丸となったオールジャパン体制での開催準備が本格的なスタートを切った。

都は14年度から組織委員会と一体になって、立候補ファイルに示す会場計画を具体化、15年2月までに大会開催基本計画を策定する。19年に実施するテストイベントまでに立候補ファイルの＂誠実な履行＂を実現、すべての会場整備を完了させる計画だ。

一方、目玉とも言える国立競技場の改築プロジェクトを始め、都が整備する施設も有明アリーナなど9施設と整備中の武蔵野の森総合スポーツ施設、既存改修する有明テニスの森、メディアセンターとして拡張（増築）が計画される東京ビッグサイト、民間活用を前提としている選手村など、ビッグプロジェクトが並ぶ。

大規模プロジェクトとして注目される有明アリーナや夢の島ユース・プラザ・アリーナA、同B、オリンピックアクアティクスセンター、海の森水上競技場、若洲オリンピックマリーナの計6施設は14年度から基本設計に着手する見込み。今年度からいよいよ施設整備が始動することになる。