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1. 工事情報共有の意義とその実施方法

施工段階では、設計図、施工図、仕様書、工事写真、等の大量の情報を取り扱う。施主、設計者、元請会社社員、協力会社社員など多くのメンバーが工事に関わるため、ITを活用して必要な情報を場所や時間の制限によらずに共有することは以下の点で大変有効である。

  • 時間面
    大容量データの送受信を行うことにより、図面データ等の送付時間が短縮化される。
    また、関連データをタイムリー交換することで会議時間の削減につながる。
  • 品質面
    最新の正しいデータで相互に業務を実施することにより、手戻りや手直しを防ぐことができ品質も確保できる。
  • 費用面
    図面やデータを格納した電子媒体の送付手間と送付料金を省くことができる。

現在適用が進む工事情報の共有方法には以下の方法がある。

図1-1 工事情報共有の方法
図1-1 工事情報共有の方法

(1)電子メールによる工事情報の共有
工事関係者間でメールアドレスを交換し、必要に応じて相手を特定してメールを送受信する。電子ファイルを添付する場合は、送信側及び受信側それぞれのメールシステムの制限により、容量が限定される場合が多いので、事前の確認が必要である。最近では大容量ファイルの転送Webサービスもあるため、利用を検討するのもよい。
なお、保管が必要なメール内容や添付された電子ファイルは、個別に各人が管理しなければならない。

(2)共有サーバによる工事情報の共有
工事に関わる情報共有を行うための専用サーバを設置する。目的が特定されるため、工事の特性などを考慮した使用方法が可能となる。ただし、工事関係者が所属する各組織からのアクセスとなるために、セキュリティの確保など技術的な課題や環境構築に関わる費用負担の問題もある。さらに、サーバ内のデータバックアップなど、サーバの管理業務も発生する。

(3)外部サービスによる工事情報の共有
工事情報共有システムに関連するASP(Application Service Providers)を使用して、情報共有することも可能である。情報共有の目的にあったASPサービスを選定し工事関係者の氏名やメールアドレスを登録することで利用できる。インターネット環境があればどこからでも利用することができ、データのバックアップやサーバ側のウイルス対策などはサービス提供側で行うため、容易に利用できる。ただし、費用負担や工事終了後のデータの取り扱いなどを事前に取り決める必要がある。

(4)工事情報共有システムのパターン
工事情報の共有は、発注者によって使用するシステムが指示される場合がある。そのため、公共工事における情報共有システムと、民間工事における情報共有システムは、その利用目的やシステム内容が異なるケースが多い。また、元請会社とその協力会社との情報共有システムも、各元請会社によるシステム運用が行われつつある(図1-2)。

図1-2 工事情報共有システムのパターン
図1-2 工事情報共有システムのパターン
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